ダイビングのお礼の品が増えてきているって本当!?現在のふるさと納税に注目

2008年から導入されたふるさと納税だが、2020年となった今、お礼の品の種類、数ともに驚くほど豊富になっているのをご存じだろうか。特にここ数年は、消費者の「モノ」から「コト」への関心の高まりを受け、地域に訪れるきっかけを作るために多くの自治体が体験型のお礼の品を増やしているのが、その理由の一つと考えられる。ファンダイビングを含めたスキューバダイビング体験も、お礼の品として豊富にラインナップされてきているので要チェック。

ふるさと納税とは、その仕組みと背景

お礼の品の話をする前に、「ふるさと納税って何?」という方のために、まずはふるさと納税の概要を調べてみた。

ふるさと納税とは、個人が希望する日本国内の自治体に、住民税や所得税として納税できる公的制度のこと。納税という名称だが、制度上の実態はいわゆる「寄付」であり、その寄付金額を現在居住する自治体へ申告することで、寄付分の住民税や所得税が控除される仕組み。具体的には自己負担額2,000円を除いた金額が、所得税や住民税から差し引かれる。自己負担額は、寄付の金額に関わらず2000円と決まっているので、「寄付をした金額ー2,000円」が控除対象。ただし、寄付をした金額の上限は、納めている税金の金額によって異なってくるので注意が必要。上限を超えての寄付は、自己負担額が増えることになってしまうので、事前に寄付の上限を調べるとよいだろう。

ちなみにこの制度が創設された背景には、都心への人口一極集中問題があるようだ。日本では地元で教育や医療などの公的サービスを受けて育った後、大学進学や就職を機に都会に移り住む人が多い。そのため地方自治体は人口減少で税収減に悩み、一方で都会に移り住んだ人も「ふるさとに恩返しがしたい」と思ってもしづらい状況が生み出されてしまっていた。

しかしふるさと納税制度を利用すれば、自分の出身地の自治体などを自由に選んで寄付でき、両者の課題を解決できるというわけだ。この仕組みを積極的に利用すれば、個人の納税に対する意識も高まり、各自治体も寄付先に選んでもらうために工夫をこらすようになっていく。ふるさと納税は、今でいうサスティナブルな政策だったと言えるかもしれない。

ふるさと納税サイトでダイビングのお礼の品をチェック!

各自治体は、寄付金額に応じて感謝の気持ちを示す“お礼の品”を設定していることが多く、このお礼の品がふるさと納税の魅力を支えているといっても過言ではない。

例えば「寄付金は37,000円でお礼の品が屋久島のファンダイビング2本」や「寄付金は47000円でお礼の品が沖永良部島のファンダイビング2本」というように、ダイバーホイホイなプランも多数。

それならぜひ、ふるさと納税を利用してみたいと思った時に頼りになるのが、全国各地のふるさと納税のお礼の品を掲載し、その土地ならではの魅力を発信しているふるさと納税サイトである。URLをいくつか記載しておくのでご参考まで。

ふるなび
さとふる
ふるさとチョイス

充実したダイビングエリアでファンダイビングプランほかライセンス取得や機材もあり!

過去にオーシャナでも記事化されている「“ふるさと納税”でダイビングをお得に楽しむ方法」当時にふるさとチョイスで調べたところ、ダイビングがお礼品の対象となっている自治体は静岡、高知、宮城エリアしかなかった。しかし今回、同サイトを改めて調べてみたところ、追加されていたエリアは以下の通りに増えていた。

【秋田】
【千葉】
【東京】
【神奈川】
【和歌山】
【徳島】
【長崎】
【鹿児島】
【沖縄】

都道府県単位で記載しただけでも、なんと9エリアも追加されていた!ファンダイビング、体験ダイビングだけでなく、ウエットスーツや器材のオーバーホール、アドバンスコースのライセンス取得などアッと驚くようなお礼の品もある。ダイビングに関するお礼の品が増えてきている今、ふるさと納税を使って楽しみながら納税するのもいいかもしれない。

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PROFILE
アウトドアレジャー予約サイトの取材ライター出身。いままでに取材した日本全国のアウトドアカンパニーは130社ほど。ネットワークを活かした記事作りが得意!?かもしれない。一番好きなアクティビティはダイビング!とは言い切れないかもしれない。
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