“ふるさと納税”でダイビングをお得に楽しむ方法

“ふるさと納税”って何？

「何だか、お得らしいぞ」と、今、話題の“ふるさと納税”。

自分が選んだ自治体に納税(寄付)をすると、住所登録をしている地方自治体への所得税・住民税から、ふるさと納税額のうち2,000円を超える部分について、一定の上限まで（※5月12日追記）、原則として全額還付されるという制度です。

目的は、大義名分いろいろありますが、これほど注目されている、具体的で最大のポイントは、「ふるさと納税すると特産品や工芸品など、各地域のお礼の品がもらえる」ことでしょう。

ごくごく簡単に言えば、「これまで単に引き落とされていた住民税の一部を、ふるさと納税に振り分けるだけで、素敵なお礼がもらえる」、もっと下世話に言えば「ふところは痛まず、手続きするだけでお礼がもらえる」ということです。

※住民税は公共サービスの財源になることや、サービス競争の是非など、ふるさと納税自体の在りかたの議論もありますが、ここでは、とりあえず横に置いておきます。

カニや和牛、温泉宿泊などなど魅力的なお礼がそろい、当然、活用する人は右肩上がりで、いち早くアピールを始めたセンスの良い自治体の税収はアップ！

ダイビングに関係するエリアでいえば、西伊豆町はなんと3億以上の税収。
小さい自治体にとってこの数字は大きいはずです。

ふるさと納税でダイビングできる海を紹介！

そんなふるさと納税でダイビングが楽しめる自治体はまだまだ少なく、先述の西伊豆町が先陣を切っている状況です。

ふるさと納税のポータルサイト「ふるさとチョイス」で調べたところ、ダイビングがお礼品の対象となっている自治体は以下。

【西伊豆町】

■黄金崎　ダイビングクーポン1000円×5枚　（寄付金1万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8899

■黄金崎　体験ダイビング　（寄付金3万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8882

■堂ヶ島　体験ダイビング　（寄付金3万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8888

■堂ヶ島　2ボート・昼食付き　（寄付金3万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8887

■堂ヶ島　Cカード講習＋素泊まり　（寄付金10万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8400

■堂ヶ島　Cカード講習＋ダイビング器材5点　（寄付金30万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8866

■堂ヶ島　Cカード講習＋ダイビング器材7点　（寄付金50万～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/30965

■堂ヶ島　Cカード講習×2名　（寄付金50万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/item_detail/22306/8957

【沼津市】

■大瀬崎 2ダイブファンダイビングまたは体験ダイビング　（寄付金3万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/22203

【高知県・大月町】

■大月町・柏島　1泊2食付2ダイブ　（寄付金10万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefectur(39424

【宮崎県・延岡市】

■延岡　体験ダイビング　（寄付金1万円～）
http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/45203

より手軽になった“ふるさと納税”を上手に活用しよう！

こんなお得な、ふるさと納税ですが、これまでは確定申告が必要でした。

確定申告をしないサラリーマンなどからの「確定申告が面倒だ」という声に応えて、2015年4月1日から、確定申告を行なわずにふるさと納税できる制度がスタート！
より手続きが簡単になりました。

今のところ、ふるさと納税で直接ファンダイビングを楽しめるのは、西伊豆など一部の海のみですが、宿泊や食事など、ダイビングの際に有効に活用できるものも多くあります。

ダイバーとしては、ダイビングのラインナップが全国に広がってほしいところですが、沖縄の自治体がやっていないのがちょっと不思議。
沖縄を愛するダイバーなら、ふるさと納税すると思うんですけどね。
ダイビング事業者は、自治体に働きかけて、ぜひ……。

いずれにせよ、自分の払った税金を、自分の好きなダイビングに還元するという考え方は、ひとつの賢い選択肢かもしれません。

法政大学アクアダイビング時にダイビングインストラクター資格を取得。
卒業後は、ダイビング誌の編集者として世界の海を行脚。
潜ったダイビングポイントは500を超え、夢は誰よりもいろんな海を潜ること。
ダイビング入門誌副編集長を経て、「ocean+α」を立ち上げ初代編集長に。

現在、フリーランスとして、ダイバーがより安全に楽しく潜るため、新しい選択肢を提供するため、
そして、ダイビング業界で働く人が幸せになれる環境を作るために、深海に潜伏して活動中。

〇詳細プロフィール／コンタクト
https://divingman.co.jp/profile/
〇NPOプロジェクトセーフダイブ
http://safedive.or.jp/
〇問い合わせ・連絡先
teraniku@gmail.com

■著書：「スキルアップ寺子屋」、「スキルアップ寺子屋NEO」
■DVD：「絶対☆ダイビングスキル10」、「奥義☆ダイビングスキル20」
■安全ダイビング提言集
http://safedive.or.jp/journal