私たちの生活は海へと繋がっている、コロナによる環境問題に対する意識

新型コロナウイルスの影響により、日々の生活を見直す人が増えた印象がある。
その中でも、７月にスタートした「レジ有料化」により、日本人のプラステックの使用に対する考え方が大きく変化している。

プラスティックの問題は、ポイ捨てされたプラスティック製品が雨や風などで長い月日の果てに海に排出され、海洋生物へ影響を与える、もしくは水中で分解されず浮遊したり他の国の海岸に漂着するなど、、、

海ラバーの私たちに大きく関係している問題だ。

そこで今回は、コロナ流行後の日本人の環境問題へ対する危機意識や行動について「公益財団法人旭硝子財団」が独自の方法で調査した「第1回日本人の環境危機意識調査(※1)」の結果をご紹介。

※1：全国各地10～60代の男女1,092名(Z世代：18～24歳519名、大人世代：25～69歳573名)に対し、環境問題への危機意識および行動について把握するため、「第1回日本人の環境危機意識調査」を行った。この調査は、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科蟹江憲史(かにえのりちか)教授監修のもと、インターネットにて実施された。

少し専門的な内容にはなるが、日本人の一人として調査結果をみてみよう。

調査結果と意識の変化について

調査では、今年7月のレジ袋有料化後に約6割がマイバッグを持ち歩くようになり、新型コロナの流行後には、環境問題への意識や行動において約4割に前向きな変化が見られた。

日本国内の危機的な環境問題は、

1位「気候変動」
2位「環境汚染」
3位「社会、経済と環境、政策、施策」

となり、近年の豪雨災害や気温上昇などの異常気象および“気候危機”への懸念が明らかになった。

また、環境問題の意識や行動が進んでいると思う国として、

1位日本
2位スウェーデン
3位オーストラリア

と、自国の環境への取り組みに対して前向きなイメージを持っていることがわかった。

◆7月のレジ袋有料化後「マイバッグを持ち歩くようになった」約6割。マイバッグ持参以外にも、「レジ袋無料の店舗でも断る」「ごみを分別」「マイボトル持参」など意識や行動が高まった。

◆新型コロナ流行後「環境問題への意識や行動に前向きな変化」約4割。食品ロス削減や省エネ
など、生活全般で意識や行動が高まった。一方、自粛生活により家庭ごみや電力量は増加傾向に。

◆日本国内の環境問題で危機的だと思うのは、1位「気候変動」、2位「環境汚染」、3位「社会、経済と
環境、政策、施策」。1位の主な理由は、豪雨災害や気温上昇など異常気象を実感するから。

◆環境問題の意識や行動が進んでいると思う国は、1位「日本」、2位「スウェーデン」、3位「オーストラリア」。1位の主な理由は、「ごみの分別ができている」「レジ袋が有料になった」など。


◆環境危機意識を時刻(0:01～12:00の範囲)に例えると、「6時40分」で「かなり不安」を感じている。世代別では、Z世代「6時20分」、大人世代「7時00分」と大人世代の方がより不安を感じている。日本の有識者(※1)の回答「9時46分」の「極めて不安」とは3時間程度の差はあるが、いずれも危機意識は高い。

環境危機時計®とは？
旭硝子財団が1992 年より実施している「地球環境問題と⼈類の存続に関するアンケート」の調査を元に地球環境悪化に伴う危機感を時計の針で表示したもの（詳しくはこちら： https://www.af-info.or.jp/ed_clock/index.html

※1：日本の政府・⾃治体、NGO/NPO、⼤学・研究機関、企業、マス・メディア等で環境問題に携わる有識者（旭硝⼦財団保有データベースに基づく）

＜調査概要＞
・調査目的　：日本国内の一般生活者の環境問題に対する意識や行動の実態を把握する
・調査対象　：1,092名(18～24歳男女519名、25～69歳男女573名
・調査地域　：全国
・調査方法　：インターネットリサーチ
・調査時期　：2020年8月1日(土)～8月2日(日)
・有効回答数：1,092サンプル
・調査主体　：公益財団法人 旭硝子財団

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